教養試験の科目選択 「一般知識科目はすべて勉強するべきか?」

 

f:id:kimamaniseikatunikki:20190225174120p:plain

 

教養(基礎能力)試験の一般知識科目、全部やる必要があるのでしょうか?

 

結論から言うと、すべて取り組む必要はないと思います

教養(基礎能力)試験の一般知識科目は、人文科学・自然科学・社会科学です。

人文科学は、日本史、世界史、地理、思想、文芸

自然科学は、数学、物理、化学、生物、地学          

社会科学は、法律、政治、経済、社会、時事    

に分かれます。

 

10科目以上もありますね...。

教養試験における一般知識科目の出題割合は、

国家公務員(裁判所を含む)では、約33%(40問中13問)です。

地方公務員(地方上級)では、約50%が大半です。

つまり、教養試験における一般知識科目は10科目以上もあるのに、出題割合は、国家公務員試験では約33%となることから、効率的な学習の観点からすると、

あまりやりすぎない方が良いのではないでしょうか。

 

ですが、一般知識科目の魅力もあります。

それは、「覚えれば得点になる科目」つまり、やれば得点になる科目です。

全て捨てては非常にもったいないです。

特に数的処理や文章理解で点数が伸びない方は、一般知識科目に力を入れて取り組むと良いです。

 

では、すべてはやる必要はないと思うけれど、どの程度選択すればよいのでしょうか?

数的処理や文章理解の得意不得意にもよりますが、

人文科学と自然科学は、計10科目中5科目を目安に選択すると良いです。

 

数的処理、文章理解のどちらかで点数が取れない方は6科目選択が目安です。

私を含め私の周りの多くの合格者が、

人文科学と自然科学から4~6科目選択していました。

ちなみに私ですが、5科目選択しました。

内訳は

人文科学→日本史、地理、思想

自然科学→化学、生物

 です。

 

国家公務員は、数学と文芸が出題されないため注意が必要です。

地方公務員は、数学と文芸も出題される自治体が大半です。

 

次に社会科学ですが、

専門科目で、政治学、ミクロ経済、マクロ経済、社会学、憲法、民法、行政法を勉強している方は、

法律、政治、経済、社会は、特に勉強する必要はありません。

なぜなら社会科学は、

社会科学     専門科目

法律   →   憲法、民法、行政法

政治   →   政治学

経済   →   ミクロ経済、マクロ経済

社会   →   社会学

から出題されるからです。 

時事は勉強する必要があります。特に国家公務員では3点分もあるため、捨て科目にしない方が良いです。

 

私の経験からすると一般知識科は、本格的に勉強し始める時期は2月以降の直前期からがいいと思います。あまり早くから勉強し始めてしまうと忘れてしまうと思います。短期集中型で頭に叩き込みましょう。